名古屋大学は、国立大学法人化に対応する大学全体の経営改革を進める上で医学部付属病院の経営改革が不可避であると判断し、CDIにその経営改革活動に対 する全面的な支援を依頼した。長く問題を抱え社会の常識とかけ離れてしまった組織の改革の成否は、最終的には全職員の意識改革を成し遂げられるかどうかに かかっている。そのために、病院が患者・住民からどう見えているかという顧客の視点、およびどの医局･事業で黒字／赤字が出ているのかという経済性の視点 を明確にし、EBM(Evidence Based Medicine：科学的根拠に基づく医療)のみならず、経営版EBM(Evidence Based Management)に転換することを促しながら、改革のプロセスと目標を具体的に設定していった。結果として、同付属病院は改革運動開始１年半後に増 収･増益を達成し、労働環境面・安全面・収入面等の点で病院を自立的に改善していく原資を自ら創出できるようになった。