大企業を中心とする既存企業が、新規事業を開発する局面においては「何もないところにつくる」創造的思考が求められるのみならず、これまでの「会社のク セ」から自由になるという作業が不可欠となる。その際には、「事実」と「論理」に基づく「新規事業の言語」を体系的に把握し共有することと、新規事業開発 という極めて特殊な環境下における「適性」を備えたメンバーを確保すると同時に彼らが働き易い環境を整えること、が成否の分かれ目となる。換言すれば、事 業開発は人材開発の場としても捉えることができよう。